回数券とは、複数回分の利用料金をまとめて支払い、一定回数利用できるチケットです。「5回券」や「10回券」など、あらかじめ利用回数を設定して販売するケースが一般的で、購入者は来店時に1回分ずつ消化して利用します。
回数券の1回あたりの料金を通常料金よりも低く設定することで、利用者が継続して通える環境を整えられます。
都度払いはサウナを利用するたびに料金を支払う方法であり、利用頻度が一定でない顧客が選びやすい料金体系です。月額制は毎月一定額を支払い、契約内容に応じて施設を利用する仕組みで、利用頻度が高い顧客に向いています。
一方、回数券は都度払いのように来店ごとに料金を支払う必要がなく、月額制のように毎月料金が発生し続けることもありません。定期的にサウナへ通いたいものの、月額制を利用するほど来店頻度が高くない顧客にとって、中間的な選択肢になりやすいでしょう。
サウナ施設に回数券を導入することで継続利用を促せるだけでなく、売上の安定化や新たな顧客との接点づくりにも役立ちます。
ここでは、サウナ施設で回数券を活用するメリットとして以下の4つを紹介します。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
回数券を販売すると、購入者は未使用分を利用するために再び来店する理由が生まれます。都度利用だけでは一度の来店で接点が途切れる可能性がありますが、複数回の利用を前提とすることで継続的な来店を促せます。
譲渡を認める回数券であれば、購入者が家族や友人へ一部を渡し、一緒に施設を利用するといった使い方も可能です。既存顧客から周囲へ利用機会が広がれば、新規顧客との接点を増やすきっかけにもなるでしょう。
回数券によって来店回数が増加すると、館内サービスを利用してもらえる機会も増えます。飲食やドリンク、物販など、入館料以外の支出が重なることで一人あたりの売上向上も期待できます。
回数券は利用料金をまとめて確保するだけでなく、継続来店を通じて館内消費を増やすきっかけになる点はサウナ施設にとって大きなメリットです。
サウナ施設の選択肢が多い地域では、利用者がその都度別の施設を選ぶ可能性があります。回数券を保有してもらうことで、次にサウナを利用する際の候補として自施設が優先されやすくなり、他施設へ流れる機会を抑えやすくなります。
また、譲渡可能な回数券なら既存顧客を起点に新規顧客を獲得するきっかけにもなります。これまで自施設を利用したことがない人に来店してもらえれば、新たな顧客層との接点を広げることにもつながるでしょう。
回数券は複数回分の料金をまとめて販売するため、将来の利用分を含めた代金を先に受け取れます。都度払いだけで運営する場合と比べ、日々の来店数に左右されにくくなり、一定期間の売上も見通しやすくなります。
今後得られる収入をある程度把握できれば、施設運営に必要な支出や予算も計画しやすくなるでしょう。
サウナ施設に回数券を導入する方法は、大きく分けて「紙で発行する方法」と「システムを利用してデジタル化する方法」の2種類があります。
ここでは、それぞれの導入方法の特徴や運用の流れを解説します。
紙の回数券は、利用回数や有効期限などを記載した券を作成し、施設の受付やフロントで販売する方法です。利用時には券を提示してもらい、スタンプや切り取りなどで残り回数を管理します。
導入する際は、回数券の作成から販売、利用時の確認まで一連の受付手順を決めておくとスムーズに運用できるでしょう。紙の回数券は専用システムを用意せずに始められるため、紙での受付を中心に運営している施設でも取り入れやすい販売方法です。
デジタル回数券は、専用システムを利用してオンライン上で回数券を発行する方法です。サービスによってはオンラインで販売でき、利用者はスマートフォンなどに表示された回数券を受付時に提示して利用します。
導入する際は、利用するシステムを選定したうえで回数券の販売価格や利用回数、有効期限などを設定し、発行できる状態を整えましょう。発行から販売までをオンライン中心の運用へ切り替えたい施設にとって、デジタル回数券は有力な選択肢です。
デジタル回数券の導入について相談してみる（無料）
サウナ施設で回数券を販売する際は、価格や回数だけでなく、誰に向けて販売するのか、どのような条件で利用してもらうのかまで事前に整理しておくことが重要です。
運用開始後の認識違いや対応のばらつきを防ぐためにも、以下の項目をあらかじめ決めておきましょう。
回数券を販売する前に、まずは何を目的に導入するのかを明確にすることが大切です。目的によって適した回数や価格設定は異なるため、「リピーターを増やしたいのか」「閑散時間帯の利用を増やしたいのか」などを具体的に整理しておきましょう。
それに加え、どのような顧客に購入してもらいたいのかを決めておくことも重要です。「週に何度も利用する顧客を対象にするのか」「月に数回程度通う顧客を想定するのか」などを明確にすることで、対象者に合った回数券を設計しやすくなります。
販売価格と利用回数は、顧客にとってのお得感と施設側の収益性を考慮しながら設定する必要があります。割引率を高くしすぎると通常料金との差が大きくなり、売上への影響が想定以上になるかもしれません。
回数券を活用する際は、想定する利用頻度や通常料金とのバランスを踏まえ、顧客が購入しやすく施設側も収益を確保できる内容に調整することが大切です。
回数券には、有効期限や利用できる曜日・時間帯などの条件をあらかじめ設定しておくことが重要です。条件が曖昧なまま販売すると、想定していなかった時間帯に利用が集中するなど、施設運営に影響する可能性があります。
それだけでなく、「本人のみ利用できるのか」「家族や友人へ譲渡できるのか」といった範囲も決めておかなければ、利用時の認識違いやトラブルを招きかねません。有効期限や利用条件を明確にすることで、施設側が想定した形で回数券を運用しやすくなります。
紙の回数券を扱う場合は、紛失や破損が発生したときの対応を事前に決めておく必要があります。「購入履歴が確認できた場合のみ再発行するのか」「紛失から一定期間が経過している場合は再発行しないのか」といった基準が曖昧だとその都度判断が必要になり、受付業務の負担が増えてしまいます。
判断基準を明確にし、対応方針もスタッフ間で共有しておけば、問い合わせがあった場合でもスムーズに案内できるようになるでしょう。
回数券を販売する際は、有効期限までに使い切れなかった分をどう扱うのかを事前に決めておくことが大切です。対応方針が曖昧だと、顧客ごとに判断が分かれたり購入後の問い合わせ対応に時間がかかったりするかもしれません。
未使用分や払い戻しに関する条件は施設内で統一し、購入前に確認できる形で提示しておくことで販売後のトラブルを防ぎやすくなります。
回数券は、販売方法や案内の仕方を工夫することで利用を促しながら売上向上につなげられます。
ここでは、回数券を売上アップにつなげる活用方法として以下の4つを解説します。
回数券の活用による売上アップに関しては、以下の記事でも詳しく解説しています。
関連記事：回数券の販売で売上アップを目指すには？活用するメリットや注意点を解説
回数券は、施設を一度利用して満足度が高まったタイミングで案内すると購入を検討してもらいやすくなります。初回来店者に対して退館時や会計時に案内すれば、次回来店のきっかけをその場でつくることが可能です。
また、料金面のメリットや利用条件も併せて伝えておくことで、次回以降の利用を具体的にイメージしてもらいやすくなるでしょう。
回数券を販売する際は、顧客の利用頻度に合わせて適したプランを案内することが重要です。来店ペースに合わない回数券を勧めても、使い切れるイメージを持てず購入をためらう可能性があります。
月に数回利用する顧客には少ない回数のプラン、毎週利用する顧客には回数の多いプランを提案することで、必要以上の負担を感じさせずに購入を促すことができます。
来店が少ない曜日や時間帯がある場合は、その時間帯に限定して使える回数券を販売する方法も有効です。平日昼間などに利用条件を絞ることで、利用者が少ない時間帯への来店を促し、施設全体の稼働率を高めやすくなります。
利用できる時間を限定した回数券として設計することで条件に応じた価格を設定しやすくなり、通常料金とのバランスも取りやすくなります。
回数券の購入を後押しするには、期間限定のキャンペーンを取り入れる方法もあります。たとえば、通常より割引した価格で販売したり一定期間だけ利用回数を増やしたりすることで、購入を検討するきっかけをつくれます。
キャンペーンは常時実施するのではなく、閑散期や周年イベントなど、販売を強化したい時期に合わせて行うのがポイントです。期間を区切ることで特別感を出しやすくなり、回数券をまだ利用したことがない顧客にも試してもらいやすくなるでしょう。
回数券の利用者が増えると、残り回数の確認や受付時の処理など、日々の管理にかかる手間も大きくなります。こうした運用負担を抑えながら回数券を活用するなら、デジタル化を検討するのも一つの方法です。
ここでは、回数券をデジタル化するメリットとして以下の3つを紹介します。
デジタル回数券のメリットに関しては、以下の記事でも詳しく解説しています。
関連記事：回数券をデジタル化するメリットとは？紙との違いや運用効率を解説
デジタル回数券では、利用するたびにシステム上の残り回数を更新できるため、利用状況を把握しやすくなります。有効期限も回数券の情報と併せて管理できるので、紙の券を一枚ずつ確認する手間を減らすことが可能です。
さらに、残り回数や期限に関する問い合わせにも対応しやすくなります。回数券の販売数が増えた場合でも、確認作業の負担を抑えながら運用できる点は大きなメリットです。
デジタル回数券を活用すると、スマートフォンなどに表示された券をもとに利用確認を行えるため、紙の券への押印や切り取りといった作業を省けます。受付スタッフが残り回数をその場で数える必要もなくなり、利用者一人あたりの対応を簡略化できるでしょう。
また、確認方法を統一しやすくなるため、スタッフによって受付手順が変わるのを防ぐことにもつながります。回数券利用時の手順をシンプルにすることで、他の接客業務にも対応しやすくなります。
紙の回数券は現物を持ち歩く必要があるため、紛失したり意図しない第三者に利用されたりするリスクがあります。デジタル回数券であれば、利用者のアカウントなどと紐づけて管理できるサービスもあり、紙の券そのものを紛失するリスクを抑えられます。
また、利用履歴をシステム上で確認できる仕組みがあれば、同じ回数券が重複して使われるといった不正にも気づきやすくなるでしょう。
ただし、サービスによって利用できる機能は異なるため、導入時には本人確認や利用履歴の確認など、不正利用を防ぐために必要な機能が備わっているかを確認することが大切です。
サウナ施設で回数券をデジタル化する際は、購入から利用、残り回数の管理までを一連の流れとして運用できる仕組みを整えることが重要です。こうした回数券のデジタル運用を支えるのが「LINKET（リンケット）」です。
LINKETでは、LINEを活用して回数券を販売・管理でき、購入したチケットの受け取りからQRコードを使った受付まで対応しています。LINE公式アカウントを通じた情報発信やクーポン配信にも対応しているため、利用後の再来店を促す施策にも活用できます。
紙の回数券からデジタルへ切り替え、管理負担を抑えながら継続的な来店につながる仕組みを整えたい場合は、ぜひ一度LINKETへご相談ください。
サウナ施設で回数券を活用する際は、価格や利用回数を設定するだけでなく、「誰に向けて販売するのか」「どのような条件で利用してもらうのか」などを事前に整理しておくことが重要です。販売後も、初回来店後の案内や利用頻度に合わせたプラン提案などを工夫することで、継続利用や売上アップにつなげやすくなるでしょう。
一方、紙の回数券だと利用者が増えるほど残り回数や有効期限の確認、受付対応などの管理負担も大きくなります。こうした運用を効率化したい場合は、デジタル回数券の活用が有効です。
紙の回数券から見直しを進めたい場合は、LINEを活用して回数券を販売・管理できるLINKETの導入を検討してみてはいかがでしょうか。